【副業がバレる６つの理由】副業バレを回避する方法

副業解禁の流れが進んだとしても、副業の許可申請が廃止されることは期待できません。

なぜなら、雇用主には「従業員の健康管理や安全管理の義務」を負っているからです。

「えーっ、じゃあいつまでも副業できないの？」
と思われる方もいるかもしれません。

やはり、勤務先に副業申請するのは
・引け目を感じたり
・上司や同僚の目を気にしたり
・内緒にしておきたい事情があったり
しますよね。

• 副業したいけど会社に申請したくない
• そもそも副業がいまだに禁止されている

上記のような悩みをお持ちの方に向けて、この記事では、「会社に副業がバレる理由」と「副業バレの回避方法」について解説します。

副業バレを防ぐのに特に難しいことはありません。

バレずに副業する方法を理解して、安心してコツコツと副収入を稼いでいきましょう！
（無許可での副業バレは処分の可能性もあるのであくまで自己判断でお願いします！）

副業がバレる理由

副業がバレる理由は６つあります。

それぞれ個別に解説していきます。

社会保険の調整

副業であっても、要件を満たすと社会保険（年金・健康保険）の加入義務がありますが、

ダブルワークでいずれの職場でも社会保険の加入要件を満たす場合、社会保険の保険料は、それぞれの勤務先からの給与額に基づき按分しなければなりません。

この保険料の調整の過程で本業以外に仕事していることがバレてしまうのです。

副業バレしないためには、社会保険に加入しない副業を選択することです。

住民税の増額

副収入を得ると、所得を申告して納税（確定申告）しなければなりません。

副収入にかかる税金には「所得税」と「住民税」の２つの税金があり、このうち住民税は会社の給与から差し引かれる（特別徴収）ことによって納付されます。

本業勤務先の給与担当者が、給与支払いの手続きをする際に、

もし他に比べて住民税が高額な職員がいた場合、
「他に所得があるのかな？」
と、勘づくわけです。

この住民税の増額によって副業バレの可能性があります。

副業バレしないためには、確定申告時に住民税の納付方法を「自分で納付」に選択すればOKです（住民税の「普通徴収」と言います）。

なお、住民税を「自分で納付」と選択しても、自分で納付するのは「副収入にかかる住民税のみ」です。
会社給与に対する住民税は変わらず給与から差し引かれるため心配無用です。

ただし、「給与所得」（パート・アルバイトなど給与をもらう）副業は「住民税を自分で納付」することはできないため注意してください。

副業の赤字申告

副業で赤字となった場合、本業の所得から副業の赤字を差引くことで所得を減らし節税することができます（損益通算）。

しかし、

この赤字申告によって、住民税の納付額が変動（減額）して、会社の給与担当に副業を疑われる可能性があります。

副業バレしたくないのであれば「赤字申告をしない」ことです。赤字申告しないと節税できませんが、副業バレよりはマシでしょう。

現場・証拠を見られる

副業しているところを目撃されたり、証拠となるものを見られることによって副業がバレます。

実は副業バレで一番多いのがこの理由によるそうです。
（副業バレの調査）

現場目撃

パートやアルバイトはもちろんのこと、ウーバーイーツなどの料理配達で副業バレした方もいます。

副業バレしたくないのであれば、対面する副業を避けて、ネットで完結する副業を選びましょう！

証拠品の目撃

副業に関する本のタイトルを見られたり、副業作業をしているPC・スマホの画面を見られてしまう恐れがあります。

口コミ・噂

友人や同僚のタレコミや噂から副業がバレます。

噂話が好きな人は多いので、副業バレしたくないのであれば口外すべきではありません。

家族でも、配偶者が近所付き合いの中でポロッと漏らしてしまうかもしれませんので、家族を含めて口外しないようにしましょう。

特に、お酒を飲んだ時にポロっと話してしまわないように気をつけてください！

SNS

SNSから副業がバレます。

本名でアカウントを作成していてバレるのは当然ですが、匿名でもバレる場合があるので注意しましょう！

匿名でもバレるキッカケは、SNSのアカウントが電話帳と連携される設定になっていて、自動的にフォロワーになっていることが挙げられます。

まとめ

副業バレの理由と回避方法を６つ紹介しました。